食品Loss Shock は深刻だ！

食べ物がこんなに廃棄されている

農林水産省の統計データでは、令和3年度（2021年度）の食品ロス量（売れ残り、期限切れ食品、食べ残しなどの本来食べることができたはずの食品の量）は、推定で約523万トンだそうです。

この量は、日本の年間の米の収穫量（782万トン　H26年のデータ）の7割にあたり、数値の大きさに驚きます。

先日も「あー、もったいない！」と思わず声を出してしまいそうな光景に出くわしました。

某有名たこ焼き店でたこ焼きをつまみにハイボールを飲んでいた時のことです。

店員さんが手際よくテイクアウト用にどんどんたこ焼きを焼いて、保温用のショーケースに並べています。

そしてテイクアウトのお客さんが一段落してしばらくすると、突然店員さんがショーケースのたこ焼きをトレイごと足元の大きなポリバケツに、まさしく廃棄しているではありませんか。

たぶん「焼き上がりから◯◯分経過したら廃棄」とマニュアルにあるんでしょうね。

「少しぐらい味が落ちても気にしないから、捨てるくらいならオジサンが食べてあげるのに～、ハイボールお代わりするから～」と思った次第です。

「食べものに、もったいないを、もういちど」

国は食品廃棄ロスに対応するため、食品リサイクル法に基づいて食品廃棄物の発生抑制を進めているわけですが、消費者庁が「食べものに、もったいないを、もういちど」を標語にしてこんな国民運動をやっています。

日本人の矜持、もったいない文化をもう一度国民全体で考えてみようというのはいい試みだと思いますが、もっとメディアへの露出を多くできないものでしょうか。

コンビニや飲食店が悪い訳ではないのでしょうが

JWセンターの機関誌（2015年夏号）に投稿されていた桜美林大学教授の藤倉まなみ先生の記事を紹介します。

なるほど、考えさせられてしまいます。

藤倉教授は、食品関連事業者としては、「食品の安全性・信頼性の確保」や「機会損失のの回避」のためにやむなく経営上の判断として食品を廃棄せざるを得ない場合もあるだろうということを認めつつも、食品ロスショックの実態を解明するとともに、若者にとっても食品関連事業者にとっても望ましいシステムを研究していきたいとおっしゃっています。

需要予測がカギのようです

経済産業省のHPで面白い記事を見つけました。

株式会社Mizkan（本社：愛知県半田市）の販売している季節商品（賞味期限は長いものの特定の季節に需要が集中する商品）の冷やし中華つゆと、相模屋食料株式会社（本社：前橋市）の販売している日配品（豆腐・牛乳など冷蔵を要し、あまり日持ちのしない食品）の豆腐について、POSデータに頼らずに日本気象協会と連携して天気予報をもとに需要予測をして物流を変える取り組みをしてみたら、30～40％も「食品廃棄ロス」を削減できることがわかったという記事です。

ビッグデータをスーパーコンピュータで解析することで、セブンイレブンの全国17,000店舗で、毎日弁当を完売、しかも品切れなし、それゆえ廃棄する弁当はゼロなんて世の中が来るのは、そう遠くないかもしれません。

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